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TPP参加で「日本のAV女優が消滅」説 米国基準導入で“モザイク撤廃”の噂も

安倍晋三首相がTPP(環太平洋経済連携協定)への交渉参加を正式に表明し、各業界に激震が走っている。TPPが締結されれば、さまざまな分野で規制が緩和され、ヒト・モノ・カネが参加国間で自由に動くことになる。現在は主に医療や農業、製造業などへの影響が議論の的となっているが、ここに来てアダルト業界への影響が指摘されはじめた。

複数のメディアがAV業界への影響を取り上げており、『週刊大衆』(双葉社)は「TPP参加で日本のAV女優が消滅する」と主張。日本のAV女優は海外の人々の目には幼く映り、成人女性であっても児童ポルノに見える場合があるため、米国の倫理規定に抵触する可能性があるという。そうなると、日本のAVはTPP加盟国で販売できなくなってしまい、最終的に日本人AV女優が消滅する事態を招きかねないというのだ。

これに対し海外のネットユーザーからは「日本のAVを守れ!」「自分は日本人じゃないけど、日本のTPP参加に断固反対する!」「アメリカの問題を日本に押しつけるな!」などといった熱い声が上がっている。日本のみならず、海外のAVファンまで心配している日本のTPP参加。米国基準によって本当に日本のAV女優が消滅するような事態は起こるのだろうか。

「実は童顔やロリ系は世界的なブームになっていて、米国でも高校生風の衣装を着た成人女性が出演するAVなどは数多くあります。ただし、米国は年齢確認が厳格にされており、幼く見える場合は各種書類を提出して成人であると証明しなくてはならない。仮に日本のAVが米国基準になったとしても、同じように証明さえすれば問題はないということです。しかも、日本のAVの多くは既に米国のサーバーから無修正でネット配信されている作品も多い。米国基準で日本のAVに支障があるのであれば、すでに問題になっているはずですよ」(AV関係者)

一方、『アサヒ芸能』(徳間書店)は「モザイクが撤廃される可能性」を指摘。米国が自国のポルノを日本で売るために、モザイク処理されていない状態のAVの販売を認めさせようとするのではないかという説を掲載している。確かに洋モノAVはストーリー性が乏しく、性行為や結合部を延々と映しているものが多いため、モザイクはアメリカンポルノの強みを消してしまう。日本でも洋モノが重宝された時期はあったが、国内AV業界の発展によって駆逐され、現在は一部の好事家が見るのみとなっている。果たしてモザイク撤廃は実現するのだろうか。

「日本の国内法との絡みもあり、モザイク撤廃の実現は難しそうです。ポルノを売らんがために、米国が日本に法改正を求めてくるとも思えない。しかし、モザイクが撤廃されなくとも、関税撤廃によって洋モノAVが低価格化して流通しやすくなり、市場をにぎわす可能性はあります」(アダルト系ライター)

逆に言えば、自由貿易によって日本のAVが今まで以上に海外で売られ、国内のAV業界が活気づくことも有りうる。だが、米国から洋ピンだけでなく日本のAVが安価に逆輸入される懸念もあり、その影響は予測しきれないところがありそうだ。

そんな具合に、日本のAV業界としてはマイナス要素も懸念されるTPPであるが、著作権ルールの統一によって、業界が頭を悩ませている海外動画サイトへの違法アップロードを食い止めることができるようになるかもしれない。結局、実施されるまでどうなるか分からない部分が多いが、近年はネット上の違法動画の増加によって日本のAV業界がかなりの打撃を受けていることは確かだ。アダルトコンテンツは日本を支えてきた重要な産業の一つであるだけにTPP参加がプラスに働くことを願いたい。(佐藤勇馬)

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佐藤 勇馬

フリーライター。個人ニュースサイト運営中の2004年ごろに商業誌にライターとしてスカウトされて以来、WEBや雑誌などでネット、携帯電話、芸能、事件、サブカル、マンガ、宗教問題などに関する記事を執筆している。媒体によっては、PN「ローリングクレイドル」で執筆することも。今年1月に著書『ケータイ廃人』(データハウス)を上梓。 Twitterアカウントは @rollingcradle

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