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スマホの爆発的普及でパケホーダイ終了のお知らせ!!?

アメリカの通信会社、ベライゾン・ワイヤレスは7月7日、スマートフォン向けのデータ通信プランで定額料金制を廃止し、従量課金制へと移行した。アメリカでは、すでにAT&T、Tモバイルが従量課金制へと移行しており、定額制なのはスプリントのみとなった。

この流れは日本でも同様で、現在のスマートフォンの爆発的な普及により、2015年には2010年と比べてデータ通信量は26倍になるという試算もあり、3G回線はパンク寸前だ。各社の対応と反応を見てみると、ドコモは新たな通信規格であるLTE(Long Term Evolution)のXi(クロッシィ)に逃がす方針を描いているが「これほどまでの通信量はLTEでも持たないだろう」(辻村清行副社長)という指摘もある。KDDIもLTE化は進めているものの当面はWiMAX、光ファイバー回線など複数の回線を組み合わせる方針。しかし、「2013年後半にはオーバーフローが起きる」(田中孝司社長)と、危機感を強めている。ソフトバンクもまた、WiFiサービスを提供するFONの端末をバラまいて、なんとか通信量を減らすようにしているが、7月28日の決算説明会でも「料金体系については常に検討しており、欧米の最近の流れを注視する」(孫正義社長)と語っている。定額料金制の破綻はもうすぐそこまで来ているのだ。

ただし、アメリカで従量課金制が始まったからといって、悲観的になるのは早い。ベライゾンの料金体系を見てみると、最低が転送量2GBで30ドル、これを超過すると1GBあたり10ドルの加算。2GB超の通信量のユーザーは全体の5%に過ぎないという。そもそも月30ドル(約2,400円)で済むというのが日本人からすれ羨ましいかぎりだが、日本通信の調べでは、日本のスマートフォンユーザーの65%は月200MB程度の通信量で、ドコモの辻村清行副社長によると、上位1%のヘビーユーザーが通信量全体の30%を占めているという。おそらく従量課金制になった際に締め付けに合うのはテザリングやP2Pアプリを使っているユーザーに限られるだろう。

目下の通信量を減らす手段として進められているのが、公衆無線WiFiなどのWiFi基地局の増設だ。NTT東日本ではセブンイレブン全店で、フレッツサービスを利用しているユーザー向けの公衆無線LANを月額210円(非ユーザーは945円)で提供するほか、WiFiと3G回線の切り替えをシームレスで行えるようにする技術の導入も進めているという。

とはいえ、ドコモのパケ・ホーダイ フラットや、auのISフラットなどを開始し、あれだけスマートフォンの宣伝をしていれば、データ通信量が膨大になるのは当然のこと。スマートフォンを普及させるだけさせて、いまさら被害者面で従量課金制に切り替えるという、屋根に乗せてからハシゴを外すようなことを最初から目論んでいたような気さえする。従量課金制+青天井というXiのアコギな料金体系を見ると、そんな穿った見方もしてしまうのである。(岡嶋佑介)

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岡嶋 佑介

オラオラ系ITライター。パソコン雑誌編集を経て、現在はスマートフォン、ゲー ムなどを中心に、雑誌、Web、ムックなどで幅広く執筆活動を行う。近著に「パ ソコン雑誌編集者が明かす100の仕事術」など。Twitterアカウント:@Kagekiyo666

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